これは生まれも育ちも福岡市民である私の極めて個人的な意見ではあるのですが、福岡市民っていう生き物はどこか独特で、いい言い方をするなら市民愛（県民愛、九州愛）がとても強い。逆に悪い言い方をするなら、圏外（生活圏外？行動圏外？福岡市外？県外？九州圏外）の時事に関してあまり（いやほとんど）興味がない生き物であるような気がします。もっと嫌な言い方をするなら、自分に直接影響がない（なさそう）事に関しては無関心。正直どうでもいいと思っている人がかなり多いのではないかと思っております。もちろん自分も含めての感想です。
新型コロナウイルスが世界中で猛威を振るっている影響もあってか、今年は例年以上に記憶が薄れてしまいそうな勢いである「東日本大震災」について少しだけ触れておきたいと思います。
あれから明日で９年。
Wikipediaで確認した情報によりますと、現在までの死者15,899人、重軽傷者6,157人、警察に届出があった行方不明者は2,529人であると発表されております。（2019年12月10日時点）
【年齢別】
０～ ９歳： ２.９５ %（ ４９６人）
１０～１９歳： ２.６５ %（ ４１９人）
２０～２９歳： ３.２６ %（ ５１５人）
３０～３９歳： ５.３７ %（ ８４７人）
４０～４９歳： ７.０７ %（１,１１６人）
５０～５９歳：１１.９３ %（１,８８３人）
６０～６９歳：１８.６６ %（２,９４５人）
７０～７９歳：２３.８１ %（３,７５９人）
８０歳以上：２１.４２ %（３,３８１人）
年齢不詳： ２.４８ %（ ３９２人）
【性別】
男性：４６.６２ %（７,３６０人）
女性：５２.９８ %（８,３６３人）
性別不詳： ０.４０ %（ ６３人）
【死因別】
津波によるもの：９０.６４ %（１４,３０８人）
地震によるもの： ４.２３ %（ ６６７人）
火災によるもの： ０.９２ %（ １４５人）
不詳： ４.２２ %（ ６６６人）
この震災での犠牲者の死因のほとんどが、津波に巻き込まれたことによる水死であった。津波の中には、大量の砂や海底のヘドロ、港湾施設の重油などの有害物質などが含まれていた。砂が肺に入れば気管を詰まらせ、有害物質が肺に入れば身体を侵す。水死に至る経緯は、これらで呼吸困難になったり、がれきが当たり意識を失ったり、3月の雪の舞う中で低体温を伴ったりなど、様々な経緯もあったと考えられる。
圧死・損傷死・焼死も、ほとんどが津波によるがれきが要因となっている。
建造物の倒壊や土砂崩れ、天井の非構造部材の落下、高所からの落下など、地震の揺れそのものが原因による犠牲者は、福島県36人・茨城県18人・宮城県13人・東京都7人など、分かっているだけで90人に上る。
岩手・宮城・福島の3県では、腕や脚などが見つかり身元が判明したものの、頭部未発見のために死者に計上されていない人が2016年6月10日現在で171人いる。「親指だけ見つかっても、亡くなっているとは限らない」などの理由による。この数を行方不明者数から除外するかどうかは3県で判断が分かれている。
震災関連死
東日本大震災では避難所の不衛生や寒さなどが原因で、避難後に死亡する例（震災関連死）が高齢者を中心に相次いでいる。
復興庁では震災関連死の死者を「東日本大震災による負傷の悪化などにより死亡し、災害弔慰金の支給等に関する法律に基づき、当該災害弔慰金の支給対象となった者」と定義している。
復興庁によると、2019年9月末時点での集計で3,739人（福島県2,286人、宮城県928人、岩手県469人など）が震災関連死に認定されている。
死亡した時期別にみると、震災発生から1週間以内は472人、8日後以降1か月以内は743人、2か月目以降1年以内は1,587人で、5年目でも105人いる。福島県内の震災関連死による死者数は地震や津波による直接死者数を上回っている。福島県の震災関連死の大部分は、原発事故の避難の影響で体調が悪化するなどして死亡した「原発関連死」とみられ、『東京新聞』の2016年3月時点での集計によると、福島県内の少なくとも1,368人が原発関連死であった。
ということです。
情報のほんの一部分ではありますが、凄すぎてリアルな想像ができないというのが率直な感想です。
YouTubeに津波が押し寄せ、叫びながら逃げ惑いどうすればいいのか分からずパニック状態に陥る様子などが映像として沢山UPされています。これがつい最近、しかもすぐそこで起きた災害かと思うと鳥肌が立ちます。あの映像に映っていた方たちはちゃんと逃げれたのか？よく見ると、あの次々と押し寄せてくる海水、家や車、瓦礫と一緒に人も流されているかもしれない・・・
私は、それらの映像すら怖くなって最後まで見ることができませんでした。
３月２０日は福岡西方沖地震、４月１４日は熊本地震が発生した日です。
いま一度、耐震診断及び耐震補強、防火対策や避難計画等、防災減災について見直し、確認をしておきましょう。